設備管理で年収800万円は稼げるのか？転職エージェントが解説

設備管理員として働いている方や働きたい方で、将来、年収800万円は稼ぎたいという方は少なくないと思います。しかし、この目標は現実的なのでしょうか？

この記事では、転職エージェントの視点から、設備管理業界における給与の実情と、高収入を得るためのキャリアパスについて詳しく解説します。

設備管理で年収800万円は不可能ではない

詳細は下の記事を見ていただきたいですが、

厚生労働省のデータによると、ビルメンの2022年の全国の平均年収は433万円です。（厚生労働省）

全国の平均年収が443万円なので、平均年収より若干低いといえます。

厚生労働省のデータによると、月給60万円以上を稼いでいる人の割合は全体の0,1％でした。他業種と比べても高所得者は少なく、設備管理員で年収800万円を稼ぐのは至難の業といえます。

高年収を稼ぐのに重要なもの別に、年収800万円を稼げる要素を整理したいと思います。

これが、年収を決める最も大きな要素です。超実力主義のスポーツの世界を見ても分かる通り、所属するチームでかなり待遇が異なります。待遇を上げたいのであれば、待遇が良い会社に行くのが最も近道です。

設備管理職では、系列系ビルメン会社が圧倒的に好待遇です。給料を上げたいという方は、系列系ビルメン会社への転職をおすすめします。

また、英語が話せる方であれば、外資系企業もおすすめです。年収が100~200万程度上がることはざらにあります。ただ、日本から撤退などの可能性も多分にあり、クビになるリスクも高いので安定志向の方にはあまりお勧めしていません。

高難易度の資格を保有しているほど、好待遇になるケースが多いです。資格の強さだけで考えた場合、年収800万円を狙える資格は、電験2種、電験1種の2つです。

近年、再生可能エネルギーの注目度が高まるにつれて、電験2種が必須になるケースが多い、太陽光やバイオマス、風力関係の施設の設備管理員の募集は増えているので、今後も好待遇であると思います。

一方、電験1種が必須の現場が多い、火力発電や原子力発電はもともとの施設数が少なく、その数も減少傾向です。

年収800万円を実現するという意味では、電験2種と電験1種ではその差はあまりないといえるかもしれません。

ビルメンの巡回業務だけでは年収800万円は到底難しいです。

年収800万円が出る可能性がある物件は、転職エージェントから見ると下記です。

当たり前ですが、設備管理員よりも課長や部長のほうが待遇はあがります。

独立系のビルメン会社では、課長で800万円に届かないケースもざらにあるので、部長になることを目標にしたほうがいいかもしれません。

また、転職市場では、マネジメント経験は、マネジメントしていた人数とその属性で見られます。早いうちにマネジメント経験を積めると年収を上げやすいです。

設備管理業界で年収800万円を目指すことは、容易な道ではありません。厚生労働省のデータによれば、月給60万円以上を稼ぐ設備管理員は全体のわずか0.1%に過ぎず、高所得者となるのは非常に困難なことがわかりました。

待遇を上げるにはまず、所属する会社の選択が重要です。系列系ビルメン会社や外資系企業は、高収入を得る可能性が高いですが、リスクも伴います。次に、高難易度の資格、特に電験2種や電験1種の保有は、好待遇を受けるための鍵となります。再生可能エネルギー関連の施設管理では、これらの資格が特に重要です。

また、勤務する現場の種類も収入に大きく影響します。病院や大規模工場、再生可能エネルギー関連の現場など、特定の専門知識を要する場所での勤務が有利です。そして、役職の昇進、特に課長や部長への昇進は、収入増加に直結します。

設備管理業界で年収800万円を目指すには、適切な会社選び、資格取得、特定の現場での勤務、役職への昇進が重要です。これらの要素を兼ね備えた専門家にとってのみ、高収入は現実のものとなるでしょう。

これを読んでくださった皆さんの年収UPにつながる情報が提供できていれば幸いです。

詳細な情報を知りたい方は、転職エージェントに聞いてみることをおすすめします。「自分の経歴であれば、どんな経験を積めば年収800万円かせげるか」など一般論ではなく、自分だけにあった年収800万円実現のためのプランを一緒に考えてくれます。

また、そのほかにも企業からネットには上げないでくれと念押しされている情報や、採用過去在籍者の口コミなどを知ることができるからです。（私もここにかけない情報がいっぱいあります笑）

転職エージェントからみて、おすすめのビルメンエージェントをまとめた記事があるので参考にしてみてください。